組織・人材育成 考え方

損得勘定は最優先事項ではない

こんにちは、中小企業診断士の木戸です。

 

劇作家ウィリアム・シェイクスピアの作品のひとつである『ハムレット』で、「人生は選択の連続である」という言葉があり、シェイクスピアの名言とし有名な一文となっています。

 

この言葉までの流れや言葉に対する解釈は人によって様々でしょうが、人が1日に1000回以上の選択を行っていると言われており、私たちの人生は選択の連続であります。

 

朝何時に起きるのか、朝食は何を食べるのか、どの服を着るのか、何時の電車に乗るのか、など小さな選択を毎日繰り返しています。

 

日常的な選択は、無意識のうちに行っていることが多く、日々のルーティンになってることが大半です。

 

しかし、大きな決断やイレギュラーへの対応など検討が必要なケースでは、何かしらの判断軸を持って、検証し、意思決定します。

 

この判断軸は、人それぞれであり、同じ人でも内容やタイミングによっては、判断軸が変わることも少なくありませんが、私の中で重視している2つの軸があります。

 

それは、「損得勘定で判断しないこと」、「より険しそうな道を選ぶこと」です。これは、今までの進路選択や資格の取得、仕事での判断など、仕事やプライベートを問わず変わりません。

 

(このブログを書きながら、妻のことを「より険しそうな道」と思って意思決定しているわけではないので、例外もあるなと言うことに気付きました。)

 

特に損得勘定で判断しないことは、自分自身の大切にしている判断軸であるのですが、周りに対しても損得勘定が垣間見えると少し引いてしまうところがあります。

 

もちろん、その人の判断軸での意思決定なので、それに対してどうこう言うつもりはありませんし、その意思決定を尊重しています。

 

損得勘定が意思決定に介入する背景には、色々な考えや感情があるとは思いますが、スパイト行動が関係していると考えています。

 

●誰かが得をしているのは許せない(その人が損をしているわけではない)

●自分よりもスピードを出している人が捕まらず、自分が検挙されるのは受け入れられない(その人がスピード違反をした事実には変わ

りないのに)

●あの人だけ昇給をしているのに自分は昇給していない(その人は減給となり実損を受けたわけではない)

●自分も我慢してるのだから、あの人も我慢するべきである(そもそも我慢していることの基準は人それぞれ)

 

と言ったように自分や相手の損得が判断軸に介入しているケースです。

 

誰かが昇給したのなら、自分もそうなれるように頑張ればいいだけ。スピード違反で捕まりたくなければ、法定速度を守ればいいだけ。自分も相手も我慢しない状態を目指せばいいだけ。

 

1つの選択だけでは、誰かの得、誰かの損となることもあるかもしれませんが、全体を俯瞰し、視座を上げて考えれば如何に損得勘定が優先された選択が小さい話なのかと思えてしまいます。

 

ましてや気に入らないからといって他人を攻撃したり、陰で悪口を言ったり、陰湿な行動をとるのは論外です。

 

プライベートなら好きにすれば良いのですが、会社や部活、サークルなど団体活動であれば、建設的に考える癖をつけ、目先の損得勘定に流されず、物事を好転させていくことに集中していきたいものです。

 

日本人は規律性や協調性を重んじる文化から、自分でも気づかないうちにスパイト行動を取ってしまっているかもしれませんので、都度都度、自分自身の選択を振り返り、足を引っ張りあうのではなく、ガンガン前進していきましょう。

 

中小企業診断士 木戸 貴也

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組織・人材育成
人手不足であっても代わりの人間はいくらでもいる

 

こんにちは、中小企業診断士の木戸です。

 

『代わりの人間はいくらでもいる』これは元プロ野球選手で監督であった野村克也氏が言っていた言葉です。

 

代わりの人間がいくらでもいることは組織の本質であり、代わりの人間はいくらでもいることを理解し、自分自身を高め続けることができる人が、一流の人、成長し続けられる人であると思います。

 

一方で人手不足の現在では、希望の採用が出来ずに特定の社員、役員、外注先などに依存してしまうことがありますが、それでも代わりの人間はいくらでもいることを前提に考えなければなりません。

 

一見、非常に厳しい言葉にも感じられますが、組織目線では「業務の平準化、マニュアル化ができており、高い生産性と品質を維持できる体制になっている」、「新しく入った社員が育つ環境が整っている」、

「次世代の中心メンバーが成長している」などのように代わりの人間がいくらでもいるということは、強い組織になっているとも考えることができます。

 

『代わりの人間はいくらでもいる=誰かをやめさせて他の人に任せる』ではなく、環境や状況に応じて、それぞれの強みを活かしながら、ベストメンバーで臨むためには代わりがいないとできませんので、組織としても個人としても重要な言葉だと思います。

中小企業診断士 木戸貴也

組織・人材育成
インターン生の朝礼

こんにちは、経理・総務の松野です。

 

弊社では、始業時間の8時半から朝礼を実施しています。

 

先月から新しいインターン生が1名加わったことを受け、インターン生も朝礼を実施することが決まりました。(現在のインターン生は2名。勤務時間は、9時〜17時半)

 

朝礼では、以下の内容を確認・共有しています。

1.来訪・往訪予定や有給などのスケジュール確認(社内の在席状況を把握)
2.締切・事務連絡・報告事項
3.業務の進捗確認
4.気になっていることや業務に関する質問
5.今月のインターン生目標

 

今月の重点目標は、「業務において指差し・声出し・消込を徹底し、確認不足によるミスを減らす」です。特に、社員に提出する資料の誤字脱字や変換ミスといったヒューマンエラーを防ぐことを目的としています。

 

また、インターン生に朝礼を導入するにあたり、以下の3つの目的を伝えました。

1.スケジュール管理
弊社では、サイボウズというスケジュール管理アプリを使用しており、全社員のスケジュールを確認できます。
自分のスケジュールを把握するだけでなく、先輩社員の予定を知ることで、適切なタイミングで質問や報告・相談ができるようになります。

 

2.インターン生同士のコミュニケーション
年齢が近く、異なる大学の学生同士が交流することで、お互いに刺激を受け、高め合うことができます。そのため、気になっていることや分からないことを共有する時間を設けています。

 

3.人前で話すことに慣れる
朝礼は交代で当番を担当するため、人前で話す経験を積むことができます。また、話し方やスピード、伝えたい内容を正確にまとめる力を実践的に鍛えることができます。

 

私は、経理・総務の立場であるため、コンサルタント業務を直接教えることはできませんが、朝礼などを通じて、コミュニケーションスキルや気遣い、スケジュール・タスク管理など、社会人になっても役立つスキルを引き続き伝えていきたいと考えています。

また、社員、インターン生も参加できるイベントも総務として企画していこうと思っています。

 

経理・総務 松野 あやか

組織・人材育成
若手社員が働きたい職場とは?

こんにちは、伊藤です。
先日、リクルートマネジメントソリューションズが行った「働きたい職場」に関する新入社員意識調査の記事を読み、驚いたことがありました。
それは、「皆が1つの目標を共有している」「お互いに鍛え合う」「ルールが明確である」といった点を重視する人が少数派だったことです。
特に、「皆が1つの目標を共有している」ことが重要視されていない点には衝撃を受けました。
近年、「経営者は経営理念やビジョンを明確にし、社員と共有することが大切だ」と言われる機会が増えていますが、新入社員はそこに魅力を感じていないのです。
一方で、調査結果からは「お互いに助け合える」「遠慮せず意見を言い合える」「お互いの個性を尊重する組織」といった要素が求められていることがわかりました。つまり、「組織の目標に従う」よりも、「自分の意向を尊重しながら働ける環境」を重視する傾向が強まっているということです。
これは、働き方や価値観の多様化が進む現代ならではの変化だといえるでしょう。

さらに驚くべきは、新入社員の3割が入社直後から転職を考えているというデータでした。
かつては「3年は働くべき」と言われていましたが、その価値観はもはや過去のものとなりつつあります。
今や採用するだけでなく、「どう定着させるか」が経営課題となっています。
こうした状況の中で、企業が社員の定着率を高めるためには、従業員が最大限の力を発揮できる環境を整え、信頼関係を構築することが不可欠です。
どれだけ優れた経営戦略を掲げても、従業員の意欲が低ければ離職につながってしまいます。
特に重要なのが、「従業員の声をしっかり聞くこと」です。
単なる雑談や同行時の会話ではなく、意図的に時間を確保し、業務の課題やキャリアの希望についてじっくりと話し合う機会を設けることが求められます。
例えば「月1回の1on1ミーティング」を導入し、キャリアパスやスキルアップの方向性を話し合う場を設けるなどです。
一方的に話すのではなく対話を重視しながら、従業員が不安を感じないよう、「このスキルを習得すれば昇進のチャンスがある」といった指針を明確にし、従業員のモチベーション向上につなげます。
また、「この業務をこなせば売上が上がる」だけでなく、「この業務を通じて新しいスキルが身につき、キャリアアップにつながる」という、個人にとってのメリットを明確に伝えることも重要です。
経営層や管理職は、単なる指示者ではなく、「従業員の成長を支援する立場」であることが求められています。

 
「自分の会社なのに、なぜそこまでサポートしなければならないのか」と疑問に思う経営者もいるかもしれません。
しかし、従業員が成長し、成功することは、企業の業績向上にもつながります。
たとえすぐに成果につながらなくても、学びの機会や挑戦の場を提供し、信頼関係を築くことが大切です。
その誠実な姿勢が評価され、「この会社で働き続けたい」「この上司のもとで成長したい」と思われることで、従業員のエンゲージメントが高まり、企業の持続的な成長につながるのです。

人手不足が深刻化する中、利益を上げるためには、目の前の従業員の成長と満足を優先することが求められます。
従業員がやりがいを持ち、能力を発揮できる環境を整えれば、結果的に企業の成長にもつながるのです。
短期的な利益だけを追求するのではなく、長期的な信頼関係を築く経営を目指しましょう。

伊藤 侑加