考え方

仕組化により意志力の弱さを克服する

こんにちは、伊藤です。

 

先日、「ネットから情報を得ることで便利な世の中ではあるが、考える時間が減少し、深く考える力が低下している」という雑誌の記事を読みました。
 

確かにちょっとした事はグーグル検索やSNS検索をしたり、難しそうな話はYoutubeで学ぼうとしたり・・・
何でもネットで調べる癖がついていたため、ハッとさせられました。

また、何となく暇つぶしにネットニュースやSNSを見てしまう癖も出来てしまっているとも思い、
SNSなどを見る時間を減らそうと思いました。

 

暇つぶしのためのSNSを減らすために最初に試したのが、
通知のオフ、そして、すぐに表示されない場所へのアプリの移動でした。

 

しかし、一度ついた癖を直すのはなかなか難しく、暇があればついスマホを見てしまっていました。

いっそのこと、アプリを削除しようとも思ったのですが、SNSはダイレクトメールでのみ繋がっている人もいるため、なかなか削除に踏み出せず・・。

 

その時に見つけたのが、1日の一定使用時間が経過するとアプリが使用できなくなるという設定です。
 

例えばtwitterの使用時間を上限30分に設定した場合、
その日の使用時間が30分経過すると、その日はもうアプリが開けられなくなるという仕組みです。

 
最初のうちは若干ストレスに感じる場面もありましたが、触れなくなると諦めがつき、スマホでの暇つぶしをする時間を減らすことが出来ました。
今は、これまでの「何となくSNS」に使われていた時間は、ちょっとした家の片づけや読書などの時間に充てられています。

 

本来であれば、強い意志を持てることが理想ですが、強い意志を持ち続けることは困難なことだと思います。

意志の継続が難しい場合は、仕組みを作り、習慣化させていくことも大切だと感じています。

 

もし私と同じような課題をお持ちの方がいらっしゃいましたら、ぜひ試してみてください。

伊藤 侑加

 

<iPhoneの場合>

まずは「設定」から「スクリーンタイム」を開きます。

(私はここで自分が無意識に使用しているアプリの使用時間の長さに驚きました・・・。)

そこから「App使用時間の制限」→「制限を追加」から、アプリごとに使用時間の制限をかけることができます。

 

<Androidの場合>

「設定」から「Digital Wellbeingと保護者による使用制限」を開くと、iPhone同様にアプリの使用時間が表示されます。

そこから「ダッシュボード」を開くことで、アプリごとに使用時間の制限をかけることができます。

 

 

 

 

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考え方
「納得解」と「最適解」

皆様こんにちは!コンサルタント職の平石です。
この会社に入社してから、早いもので半年ちょっとが経ちました。
日々の業務を通じて、コンサルタントとして大切にすべき考え方について改めて向き合う機会が増えています。 今回はその中でも、私自身が特に意識するようになった「納得解」と「最適解」についてお話ししたいと思います。

 

理論上の「最適解」
私たちコンサルタントは、データやロジックに基づき、理論上もっとも合理的な「最適解」を導き出すことを求められます。

市場環境、組織構造、財務状況などを丁寧に整理し、効率性や再現性の高い打ち手を設計する。それは専門家として欠かせない姿勢であり、「正しさ」を追求する仕事でもあります。

 

現場で求められる「納得解」
一方で、実際の事業支援の現場では、「正しい答え」だけでは物事が進まない場面に多く直面します。経営者や担当者の方々には、それぞれの想いや背景、組織ならではの文化があります。どれほど理論的に最適であっても、腹落ちしなければ実行されず、成果にはつながりません。だからこそ重要になるのが、関係者全員が「自分たちの意思として進められる」と感じられる“納得解”だと感じています。

 

チーム制だからこそ見える視点
当社では、案件に対してチーム制で取り組んでいます。入社して半年の私にとって、この環境は非常に学びが多いと感じています。同じ課題に対しても、それぞれの視点や経験から異なる意見が出てきます。「この表現ならより伝わるのではないか」などの議論を重ねることで、最適解と納得解のバランスをチームとして探っていきます。
一人では気づけなかった論点や、現実的な調整案に触れるたびに、コンサルタントとしての視野が少しずつ広がっていることを実感しています。

 

両者のあいだに立つということ
私たちの役割は、「最適解」と「納得解」のどちらかを選ぶことではなく、その間に橋を架けることだと思います。
理論的な最適性を大切にしながら、実行主体である事業者様が納得できる形に落とし込む。ときには、完璧な最適解の一部をあえて調整し、現場が動きやすい“実行可能な解”へと磨き上げる。
この調整力こそが、コンサルタントとしての価値であり、チームで取り組むからこそ発揮できる強みだと感じています。
入社してまだ半年余りではありますが、こうした経験を積み重ねながら、「人と組織が実行できる形」をつくれるコンサルタントへ成長していきたいと思います。
今後ともどうぞよろしくお願いいたします。

考え方
より良い時間の使い方

こんにちは、営業事務の造田です。

 

2025年も残すところわずかとなりました。この1年、当社の中ではさまざまな変化がありましたが、私自身が最も大きな変化だと感じているのは、フレックス制度・テレワーク制度が開始されたことです。

 

今年の9月より本格的に制度がスタートし、試行錯誤しながら活用していますが、働き方が変わる中で、成果を左右する要素は「働く時間の長さ」や「場所」ではなく、「時間の使い方」そのものだと実感する場面があります。

 

フレックスと聞くと、好きな時間に働けるというイメージが先行しがちですが、実際には自分で時間と仕事を設計する力が求められます。例えば、いつ集中して取り組むか、どの時間帯にどのような業務を行うか、オフィスと在宅をどのように使い分けるかというようなことを、自分自身で判断する場面が増えたように感じています。

 

また、フレックスとテレワークを組み合わせて働くことで、自分にとって集中しやすい時間帯や環境を改めて知るきっかけにもなりました。その結果、1日のスケジュールの組み方にも少しずつ変化が生まれてきたように思います。

 

これらの制度を活用する中で、特に意識するようになったことは、仕事と生活を切り分けることです。テレワークを実施する日は通勤時間がなくなる分、朝の過ごし方や業務後の時間に余白が生まれます。一方で、制度を利用し始めた当初は、オンとオフの境界があいまいになってしまうことに悩むこともありました。しかし今では、仕事だけではなく私生活においても「時間をどう使うか」を意識し、1日のリズムを自分なりに設計することで、時間をより有効に使えるように心がけています。

 

フレックス制度やテレワーク制度は、単に働き方を柔軟にするためのものではなく、自分の時間と向き合い、仕事も生活もより良くしていくための仕組みであると感じています。2026年も引き続き、自分に合った時間の使い方を模索していきたいと思います。

 

来年もどうぞよろしくお願いいたします。

 

造田朋夏

考え方
ヒアリングの「問う力」を磨く

皆様こんにちは。コンサルタント職の平石です。
今回は、問う力を磨くというテーマでブログを作成いたしました!

 

1.はじめに
補助金業務に携わる中で、企業の強みや今後の方向性を引き出す「ヒアリング」の重要性を、日々痛感しています。徐々に経営者の方々とヒアリングさせていただく機会が増え、質問の質が成果を大きく左右することを実感しています。今回のブログでは、私自身が学び続けている「問う力」について考えをまとめてみました。

 

2.問う力が価値を生む理由
補助金申請では、事業の独自性や成長性を言語化し、第三者が理解できる形に整理することが求められます。そのためには、経営者ご自身ですら気づいていない潜在的な強みや課題等を掘り起こす必要があります。表面的な質問だけでは、企業の本質は見えてきません。核心に迫る問いを重ねることで、真に価値のある情報にたどり着き、結果として事業計画の質が高まります。つまり「問う力」は、単なる質問技術ではなく、価値創造のための重要なビジネススキルなのです。

 

3.良い問いとは何か
良い問いにはいくつかの共通点があると考えています。
・目的が明確であること。「何を明らかにしたいのか」を意識するほど、質問は自然と簡潔になります。
・相手の経験や考えを引き出す構造になっていること。例えば「なぜその判断をされたのか」「どのような背景があったのか」といった問いは、経営者の意思決定プロセスを理解するうえで大きなヒントになります。
・相手が話しやすい空気をつくることも、良い問いを機能させる前提条件です。質問は内容だけでなく、タイミングや言い回しによっても情報量が大きく変わります。

 

4.一年目の私が意識している3つのポイント
私自身がヒアリングの場で特に意識しているのは次の三点です。
① 仮説を持って臨むこと。 仮説があることで、深掘りすべきポイントが明確になります。
② 相手の言葉を正確に受け止めること。 決めつけを避け、事実と解釈を分けて聴く姿勢が重要です。
③ 沈黙を恐れないこと。 経営者が考える時間を尊重することで、より本質的な答えが返ってきます。

 

5.おわりに
ヒアリングはただ話を聞く場ではなく、共に未来を描くための対話の場。これからも「問い」を磨き続け、経営者の皆さまにとって価値ある支援を提供していきたいと考えています。